最近の相場は株が急騰、金（Gold）が急騰、ビットコインが急騰と、マネーゲームの様相を呈しています。
しかし、今後これらのいずれかが暴落した場合、他も「リスク資産の一つ」と捉えられ、連鎖的に暴落しても不思議ではありません。
実際に、2008年のリーマン・ショックの際は、株が暴落し、金（Gold）が暴落しました。
ただし、金（Gold）については、株よりも一早く「V字回復」を遂げました。
ここで暴落の「引き金」について考えますと、日経新聞の以下のニュースは無視できません。
【米経営者、自社株売り増加 メタCEOやアマゾン創業者、相場の「天井シグナル」か】
まず、ある企業について考えた時に、その企業の経営者と一般の投資家、どちらがその企業について知見があるでしょうか？
当然ながら「経営者」でしょう。
そして、上記は、この点を踏まえて考えるべきニュースですが、現在、米国のマグニフィセント・セブン（壮大な7つの企業群）の時価総額は合計で約1970兆円です。
ちなみに、日本のプライム市場（1656社）全体の時価総額合計が約956兆円ですから、1656社もあっても、「マグニフィセント・セブン」の7社の時価総額合計の半分にも及んでいないということになります。
ここで「現実の経済」を考えた時に、マグニフィセント・セブンの7社だけで経済が回るわけではありませんから、これ自体が「極めて異常だ」と思いますが、そんなマグニフィセント・セブンのメタ社CEO（最高経営責任者）のマーク・ザッカーバーグ氏は、昨年秋から連日のように自社株を売却しています。
また、マグニフィセント・セブンのアマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏は、今年2月8日から20日までに、総額85億ドル（1兆2888億円）分の自社株を売却しました。
そして、米金融大手JPモルガンのCEOジェイミー・ダイモン氏は、金額にして1億5000万ドル（227億円）分の自社株を売却しました。
一方で、米国野村証券出身で、現在は国際ジャーナリストの堤未果氏が、著書『国民の違和感は９割正しい』（PHP新書）で次のように述べていました。
「投資の神様」の別名を持つウォーレン・バフェットや、投機によってアジア危機の原因を作ったと言われるジョージ・ソロス、メタ創業者のマーク・ザッカーバーグやアマゾン創業者のジェフ・ベゾス、マイクロソフトのビル・ゲイツなど、まるで泥舟から一早く逃げ出すかのように、今、みなさん揃って「何十兆円」相当もの株を大量に手放しています。
特に、18年間一度も自社株を売らなかったJPモルガンのCEOジェイミー・ダイモン氏までが、ついに1億5000万ドル（227億円）の株式を手放した時には激震が走り、業界内でささやかれる、不穏な噂が止まる気配はありません。
この実態と対照的に、マイナンバーカードポイントキャンペーンと同様に、メリットばかりを強調し、「さあさあみなさん、今すぐ新NISAを買いましょう！」と、四方八方から国民が煽（あお）られる日本。
さて、上記のように、日経新聞のニュースや堤氏が述べていることからも想像することができますが、近い将来、世界的な金融危機が起こりそうだということで、彼らは何か「インサイダー情報」を得ているのではないでしょうか？
もし、そうでないとしたら、なぜ自社株を大量に売るのでしょうか？
また、上記の日経新聞のニュースによると、米市場全体で見ても、経営者の自社株売買は「売りが買いを大きく上回っている」とのことで、今年初めから2月末までの「売りと買いの件数の比率は4対1」となっているそうです。
要するに、このようなニュースにきちんと向き合えば、「今すぐ新NISAを買いましょう！」といったような煽（あお）りに対しては、一歩引いて考えた方が賢明だと言えるでしょう。
そして「インサイダー情報」といえば、最近以下のようなニュースも報じられました。
【小林製薬、インサイダー取引が取り沙汰か･･･社内協議の直後に株価が大幅下落】
小林製薬が販売する「紅麹」の成分が含まれた健康食品を摂取し、その後に死亡した人が5人に上るなど（3月29日時点）、同社商品の健康被害が問題となっています。
同社が、健康被害が確認された旨を公表したのは3月22日であり、同社はその1カ月半前の2月5日から社内協議を実施したそうですが、翌6日から同社の株価が大きく下落していることから、同社株式のインサイダー取引があった疑いが指摘されています。
これについて、小林社長は「インサイダー取引はないものと信じている」と否定しましたが、個人的には怪しいと思っています。
いずれにせよ、最近の相場は、前述のように、何か「裏がある」と考えるべきことだらけなのです。
しかし、現実の相場は、日経平均株価が未だ「史上最高値圏」にあります。
総務省が発表した今年2月の家計の消費支出は、「12か月連続のマイナス」になっているにもかかわらずです。
一方で、為替市場については、神田財務官が「円安の動きは、反対方向という意味で強い違和感を持っている」「投機明らか」と発言しており、先週末は、岸田首相までもが「円安が続く為替相場に関し、過度な動きには適切に対応し、あらゆる手段を排除しない」と発言しました。
このように、相場全般については、「おかしいものは、おかしい」と認識することが重要です。
その上で、相場修正の可能性も含め、現実の相場には引き続き慎重に対処していきましょう。