『ザイム真理教 それは信者8000万人の巨大カルト』（三五館シンンャ）
『書いてはいけない 日本経済墜落の真相』（三五館シンンャ）
『ガンになった原口一博が気付いたことー吉野敏明との対話』（青林堂）
上記は、先週私が読んだ3冊の本です。
その中で、上記2冊は経済アナリストの森永卓郎氏が書いた本です。
2023年12月にすい臓がんの「ステージ4」であることを公表した森永氏ですが、今月の9日に発売した『書いてはいけない 日本経済墜落の真相』（三五館シンンャ）については、「本書は、私の40年に渡る研究者人生の集大成であると同時に私の遺書でもあるのだ」と記しています。
ちなみに、『ザイム真理教 それは信者8000万人の巨大カルト』（三五館シンンャ）については、アマゾンの「世界経済関連書籍」カテゴリのベストセラーとなり、『書いてはいけない 日本経済墜落の真相』（三五館シンンャ）についても「銀行・金融業」カテゴリのベストセラーとなっています。
「いわゆる本当のことを知りたい」「知ってはいるが、再度確認したい」といった読者が、全国にはたくさんいるということでしょう。
ところで、今年は新NISA（少額投資非課税制度）がスタートしましたが、先週、近所の書店に立ち寄ったところ、新NISA関連の書籍が「これでもか！」というほどたくさん置いてありました。
そんな新NISAについても、上記の本を読めば、どう向き合えばよいのかが自ずと分かるのではないかと思います。
詳しくはこれらの本を読んでいただければと思いますが、まずは森永氏の上記2冊の本について、印象に残った記述を以下に整理します。
・先進国で、完全無借金の国はほとんどない。日本の国債金利が世界で一番低いのも、日本が実質的に無借金であることを投資家がよく理解しているからだろう。
・1995年には世界の18%を占めていた日本のGDPが、いまや6%を切る始末だ。先進主要国のなかで最高に近かった日本の賃金は、いまや主要国中最下位になっている。一人当たりGDPでみると、日本はすでに香港より2割も低くなっており、韓国にも抜かれた。中長期的には、中国にも抜かれるだろう。
・日本経済が成長できなくなった最大の理由は「急激な増税と社会保険料アップで手取り収入が減ってしまったから」だ。使えるお金が減れば、消費が落ちる。消費が落ちれば、企業の売上げが減る。そのため企業は人件費を削減せざるを得なくなる･･････という悪循環が続いたのだ。
・財務省では、増税を「勝ち」と言い、減税を「負け」と言う。増税を実施した財務官僚は高く評価され、その後、出世して、最終的に豪華な天下り先が用意される。
・私はわけがわからなかった。金融緩和を継続するなかで消費増税をするということは、アクセルを踏みながらブレーキを踏む運転に等しい。そんなことをしたら、クルマは正常な動きができなくなってしまう。
・日本のメディアでは、財務省批判は絶対のタブーだ。それは財務省が独裁者だからだ。誰も「王様は裸だ」と口にしてはいけないのだ。
・「財務省と裁判所はグルではないのか」という批判も高まっている。私はグルというより、検察も裁判所も、財務省に隷属しているのだと考えている。裁判官も検察官も公務員だ。彼らの活動を支える予算はすべて財務省が握っている。財務省を敵に回したら、仕事ができなくなってしまうのだ。
・国民が選んだ国会議員の投票によって、内閣総理大臣、すなわち行政機関のトップが選ばれる。財務省は当然その指揮下に置かれる。ところが、こと財務省だけが、総理大臣の上に立ち、総理の打ち出す政策が自分たちの意向に沿わないと、総理大臣を切り捨てに来るのだ。
・国民は財務省の官僚を選挙で選んだわけではない。国民に選ばれていない人が、国権の最高権力者として君臨するという統治機構は明らかにおかしいのだ。
・なぜ、大蔵省と日銀は、常識では考えられない引き締めをバブル崩壊後も続けたのか。その理由は、正直言って、よくわからない。財務省と日銀が罹患している「引き締め病」のためか、アメリカからの圧力に屈したのか、明確な根拠はどこにもない。
・今の株式相場は史上最大規模のバブルになっている。それは早晩、弾けるだろう。利益を享受したハゲタカたちは高値で売り抜ける。
・本来は処理する必要などなかった企業資産が、「不良債権処理」の名のもとに二束三文でハゲタカに売り飛ばされた。日本が戦後営々と築いてきた大切な企業資産がまるでマグロの解体ショーのように次々と叩き売られていった。
さて、上記の中で、「私はわけがわからなかった」や「アメリカからの圧力に屈したのか、明確な根拠はどこにもない」といった記述がありますが、その答えを書いていると思われるのが、冒頭で紹介した『ガンになった原口一博が気付いたことー吉野敏明との対話』（青林堂）です。
原口一博氏は衆議院議員で元総務大臣ですが、本書では以下のような記述があります。
・日本は長らく、アメリカの傀儡国家でしたし、今もそうです。結局、宗主国におもねった人間が、長く内閣総理大臣の椅子に座り、それに逆らった人たちは大体消えていったわけです。
・日本の官僚は、日本の議会ではなく、アメリカを向いて行政をしてきたわけです。もちろん、大手メディアも総務省の下にあるわけですから、それと一体化しています。
・政治の世界でもそうです。神様の御託宣（ごたくせん）みたいに、アメリカをはじめとした極左グローバリストから言われるままに、やってきてしまった。消費税もその中の一つの、日本弱体化装置ですが、最悪なのはやはり、金融と医療ですね。
原口氏も言うように、日本は長らく「アメリカを利する」政治をやっていて、日本が弱体化すれば、それもまたアメリカのハゲタカを利するということで、今に至っているのだと思います。
このような構図があることを意識すると、新NISAはある意味で「罠」だと考えられますし、株が暴落した際には、円は暴騰すると思います。
興味のある方は、ぜひ冒頭で紹介した3冊の本を読んでいただければと思います。