円安が止まらず、株高も止まりませんが、何かが「おかしい」と考えた方がいいと思います。
ところで、米FOXニュースの高視聴率番組の司会者を務めていた「タッカー・カールソン」という人がいます。
米メディア界で最も稼ぐスターと言われ、業界では「彼ほど影響力のある人は他にいない」と言われている人です。
最近、タッカー・カールソン氏が始めたツイッターの新番組は、再生数が早くも「1億回」を突破しました。
そしてそんなタッカー・カールソン氏が、最近次のような「意味深なこと」を述べました。
「情弱（情報弱者）という言葉があるが、米国人が世界で最も情弱（情報弱者）である」
ちなみに、メディアの信頼性という観点では「報道の自由度ランキング」というものがありますが、米国は現在45位となっています。
そのような中、日本は68位ですから、米国や日本のメディアを鵜呑みにしている限りは、様々な出来事を正しく認識することはできないでしょう。
だからこそ、タッカー・カールソン氏は「情弱（情報弱者）」という言葉を使ったのだと思います。
では、日米両国とも、なぜこんなにランキングが低いのでしょうか？
それは「検閲」があるからです。
日本国憲法「第21条2項」には、「検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない」と定められていますが、実際には検閲が行われているからこそ、ランキングが低くなっています。
これは米国も同様です。
例えば、ロシアによるウクライナに対する軍事侵攻では、ずっと「ロシア＝悪」「ウクライナ＝善」といったスタンスで報道がなされていますが、この事自体も「検閲」があったことが発覚しています。
具体的には、FBI（米連邦捜査局）とウクライナの情報機関が共謀して「ウクライナに関するニュース」を検閲していたそうです。
他にも、米メタ社（旧フェイスブック社）のザッカーバーグCEOは、コロナ・ワクチンについて、「政府から検閲の要請が来て検閲したが、何が正しかったか分からなかった」と述べました。
そして日本のメディアは、そんな米国のメディアの「受け売り」だと昔から言われています。
このように、日常的にメディアの検閲が行われている以上、メディアが伝える情報を鵜呑みにする前に、「何が真実なのだろうか？」と考えるクセをつけることが大事だと思います。
特に相場の世界においては、楽観し過ぎると、いざ「金融危機」や「暴落」が現実となった際に、大きな打撃を受けますから、「何が真実なのだろうか？」と日頃から考えておくことが大事だと思います。
例えば、日経平均株価は連日のように「バブル後最高値」を更新していますが、働く人々の賃金は減り続け、生活保護の申請は増え、企業倒産が増えている現実がありますので、これは「おかしい」と考えるのが普通の感覚だと思いますが、このようなことを深く追及する報道はほとんどありません。
これは米国株についても同様で、製造業も非製造業も「悪化」や「活動停滞」となっており、企業倒産が急増しているにもかかわらず株価は最高値圏にあり、やはり「おかしい」と考えるのが普通の感覚だと思いますが、このようなことを深く追及する報道はほとんどありません。
しかし、たとえ報道されないとしても、重要なのは「真実」ですから、タッカー・カールソン氏が言うような「情弱（情報弱者）」にはならないように注意すべきだと思います。
そのような中、個人的には、2024年米大統領選の民主党候補指名争いに出馬を表明したケネディ候補（故ケネディ大統領の甥）が、様々な「真実」を語っているように思います。
ケネディ候補は、例えば以下のようなことを語っています。
「今のウクライナ戦争は軍需産業のためにやっている戦争で、国民は政府に嘘をつかれている」
「米国は、ウクライナを含む世界に生物学研究所を持っている（ロシアも自国の国境に近い場所で、米国とウクライナが「細菌兵器の研究」を行っていることを「深刻な脅威」と位置づけ、国連に対して調査を要請していた）」
「製薬会社はワクチン販売で年間８兆円の儲けを生み出していながら、ワクチンの副作用に対する治療薬で更に68兆円もの利益を計上している」
さて、前述のように、検閲があるからだと思いますが、ケネディ候補の重要な発言も主要メディアからは伝わってきません。
では、人々が「真実」を知ることは、今後もできないのでしょうか？
そのような中、一つ気になるニュースがあります。
【米株強気派、過去100年の景気後退を度外視－相場急落は時間の問題か】
上記は、「不景気での株高を深く追及する報道はほとんどない」中での数少ない報道の一つですが、相場急落（金融危機）が現実となれば、これまであまり表に出なかった様々な「真実」が、ようやく人々にも伝わってくるのではないかと思います。
為替相場は円安が止まりませんが、先週木曜日、松野官房長官は「しっかりと注視する」「必要があれば適切に対応していく」と述べ、昨年のような「為替介入」も意識されるところです。
相場の大幅修正の可能性は、常に意識しつつ取り組んでいきましょう。