【「チャットGPT」は何でも教えてくれる？ インターネット以上の“衝撃”の声も 最新AI技術に番組キャスターが驚愕の体験】
【チャットGPT、ユーザー数の伸びが史上最速＝UBSアナリスト】
上記報道のように、最近は「チャットGPT」という技術が注目されています。
これは、質問をするとAI（人工知能）がまるで「会話」するように答えてくれる「驚きの技術」です。
2022年11月の公開からわずか2カ月で利用者が1億人に達したほど、いま世界で注目されるサービスになります。
マイクロソフトは、「チャットGPT」を保有する研究会社「オープンAI」に100億ドルを投資する方向で交渉を進めているそうです。
先日、私もチャットGPTを試しに使ってみましたが、正直なところ驚きました。
例えば、相場に関する質問をしたところ、チャットGPTからは以下のような回答が返ってきました。
【Q1 相場格言「損切りは早く、利は伸ばせ」は、常に正しいか？】
【A 相場格言「損切りは早く、利は伸ばせ」は、一般的には正しいとされています。これは、投資家が損失を抱えたまま放置することで、損失が拡大する可能性があるため、損失が発生したら早めに損切りをすることが重要であるという意味です。一方で、利益を積極的に追求することも重要であり、投資家は利益が伸びるまで株を保有し続けることが必要です。
ただし、この格言が必ずしも常に正しいとは限りません。市場環境や個別の銘柄によっては、株価の下落が一時的であったり、株価が下落した後に回復する場合もあります。このような場合、損切りを行ってしまうと、将来的な利益を逃してしまう可能性があります。
つまり、「損切りは早く、利は伸ばせ」は、一般的な相場の流れにおいては有効な戦略であると言えますが、個別の銘柄や状況によっては、この戦略がうまく機能しないこともあるため、常に柔軟に対応する必要があります。】
【Q2 相場は「公平な世界」か？】
【A 相場が「公平な世界」であるかどうかという点については、論議があるところです。
一方で、相場は、市場参加者がそれぞれの情報や判断に基づいて、自由に価格を決定する仕組みであるため、ある意味では公平であるとも言えます。市場に参加する誰もが同じ情報に基づいて取引を行い、市場に影響を与えることができるため、競争原理に基づいた公平な環境が形成されると考えることもできます。
しかし、相場においても、市場参加者の情報や資金力、アルゴリズム取引などの技術的要因によって、不平等が生じる場合もあります。特定の個人や機関が市場の動向を操作する「マーケットメイカー」なども存在します。また、非公開情報を利用して取引を行う「インサイダー取引」なども問題視されています。そのため、金融当局や規制当局は、不正取引や市場操作を取り締まるために、厳しい監視や規制を実施しています。
また、世界の経済格差や地政学リスクなど、市場外部の要因によっても相場に影響が及ぶことがあります。このような要因が市場に影響を与える場合、市場が公平であるとは言い難いかもしれません。
つまり、相場は一方的に「公平」とも「不公平」とも言い切れない複雑な状況であると言えます。ただし、金融当局や規制当局などが、公正で透明性の高い市場環境を維持することは非常に重要であり、市場参加者が公平に競争することができるように取り組まれています。】
さて上記のように、ある意味「何でも教えてくれる」のがチャットGPTです。
その「優秀さ」もかなりのもので、例えば、米国ペンシルベニア大学ウォートン校のMBA（経営学修士）試験では、多くの学生より優れた成績を収めたそうです。
しかし、このような「チャットGPT」ですが、私は「危険ではないか？」と思いました。
なぜなら、チャットGPTが回答を間違っていた場合、利用者も間違った方向に誘導されてしまうからです。
実際のところ、以下のような報道もあります。
【「即答」チャットGPTの利用急拡大、ただし過信は禁物・・・教育現場「正確さに懸念」】
【AI自動応答ソフト「チャットGPT」 トランプ前大統領に関する回答を拒否】
上記報道のように、教育現場でも「正確さに懸念」があるとされていますし、政治面においては、トランプ前大統領に関する回答を拒否し、バイデン大統領やブッシュ元大統領など、他の政治家については「称賛する」ということもあったようです。
したがって、利用者としては「過信は禁物」というのが、やはり正しいあり方だと思います。
しかし、近年はこのように、間違いなく社会でAIが台頭してきており、それは相場の世界においても例外ではありません。
だからこそ、私達投資家も「しっかりと頭を使う」必要があると感じます。
それは、例えばニュースにせよ、相場格言にせよ、鵜呑みにする前に「自分の頭で考える」ということだと思います。
特に、相場の世界には「絶対」がありません。
したがって、「常に考えながら、常に慎重に」と意識して、今後も取り組んでいきましょう。