今後の世界

 

 

 

20年ぶり円安水準「下値めど135円」 市場関係者の見方】

 

 

 

 

 

円安が加速しています。

上記は日経新聞のニュースですが、現在20年ぶりの円安水準、海外通貨に対する日本円の総合的な実力を示す「実質実効為替レート」は、50年ぶりの低水準となっています。

 

 

 

さらに「実質実効為替レート」は「1ドル=360円時代と同等」になっています。

もはや日本円は、先進国というより「途上国」といった水準まで安くなっています。

 

 

 

その原因は、「円安総裁」とも報じられている「黒田日銀総裁」にあることは間違いないでしょう。

 

 

 

【家計の値上げ許容度は高まってきている】

 

 

 

 

 

黒田総裁は上記のような発言をし、現在のインフレ及び金融緩和(マネーのジャブジャブ、マネーのバラまき)を正当化しましたが、さすがにこの発言に対しては、各方面から「非難囂々(ひなんごうごう)」となりました。

 

 

 

結果、黒田総裁は謝罪に追い込まれました。

 

 

 

しかし謝罪は「形だけ」だったようです。

なぜなら、黒田総裁は意地でも「金融緩和」を継続するつもりのようで、謝罪後も「未だ道半ば」と発言していたからです。

 

 

 

そのような中、早速「1ドル=135円」に達しましたが、はたして冒頭の「市場関係者の見方」のように、今後も「1ドル=135円」で止まるのかどうか、要注目です。

 

 

 

一方で、気になるのが、以下のような日経新聞のニュースです。

 

 

 

【国内死亡数が急増、133.8万人増 コロナ感染死の4倍】

 

 

 

 

 

今年の13月に「新型コロナウイルスに感染して死亡した人達(9704人)」の「4倍の人達(38630人)」が、別の「何か」によって死亡したというニュースです。

日経新聞によると「詳しい原因は不明」とのことですが、ネット上では「コロナワクチンが原因だ」といった声が少なくありません。

 

 

 

さらに現在、新たに登場してきたのが「サル痘」です。

サル痘は天然痘に似た感染症ですが、ここにきて一気に広がってきています。

CDC(米疾病対策センター)は、最高水準の1つ下で注意を強化する「警告レベル2」に引き上げたとのことです。

 

 

 

しかし「サル痘」についても、欧米の製薬企業は首尾よくワクチンを開発してきたようで、株価も軒並み高騰を続けています。

したがって、やはりネット上では「出来レースだ」といった声が少なくありません。

 

 

 

そのような中、ロシアによるウクライナ侵攻も「未だ継続中」です。

 

 

 

またスイスのジュネーブ軍縮会議(世界の核軍縮などを話し合う)においては、現在「北朝鮮」が「議長国」になっており、「いったい、このような会議に何の意味があるのか?」といった声が少なくありません。

 

 

 

はたして、このような状況が続く中、今後の世界はどうなっていくのでしょうか?

 

 

 

個人的には、猛烈な勢いで「おかしな方向」に進んでいると思います。

 

 

 

 

 

【ゴールドマン社長も警告、経済に「前代未聞」の衝撃-ダイモン氏に同調】

 

 

 

【ブラックスワンの番人が警告、「人類史最悪のクレジットバブル」迫る】

 

 

 

【ジョージ・ソロス「ウクライナでの戦争が第三次世界大戦になり、我々の文明は滅ぶかもしれない」】

 

 

 

 

 

上記はいずれも最近のニュースです。

 

 

 

米金融大手ゴールドマン・サックスの社長、米金融大手JPモルガン・チェースのCEOが、ともに警鐘を鳴らしました。

経済に「前代未聞」の衝撃との予想です。

 

 

 

ブラックスワン(全く予想外の出来事が発生すると、確率論や経験、常識が通用しないため、社会や市場に極めて大きな衝撃を与えるというもの)的なことに備えるファンドを運用する米ユニバーサ・インベストメンツの最高投資責任者も警鐘を鳴らしました。

「誰も聞いたことのないような大惨事に市場は見舞われる」との予想です。

 

 

 

世界3大投資家の一人であるジョージ・ソロス氏は、ウクライナでの戦争が第三次世界大戦になり、我々の文明は滅ぶかもしれないと警鐘を鳴らしました。

 

 

 

しかし、ウクライナでの戦争では、株価を見ても分かるように、米軍需産業が「ボロ儲け」しています。

ウクライナへ武器を輸出して稼いでいるからです。

 

 

 

一方、ロシアは「ウクライナの研究所が米国の支援を受けて、生物兵器を開発している」「新型コロナウイルスに関連する実験も含まれていた」「証拠もある」と主張しており、それに対して米国は「誤りだ」と反論しています。

 

 

 

しかし、そのような中で、日本や米国、欧州を含め、「対ロシア制裁だ!」と言っている西側諸国が約12億人で、逆に残りの約667500万人が、そうではないという「現実」があります。

(世界195カ国中、165カ国が対ロシア制裁への参加拒否)

 

 

 

このように見ていきますと、現在の世界は非常に混沌としており、「危うさ」さえあります。

 

 

 

したがって、相場の世界においては、前述のような「警鐘」にきちんと耳を傾け、乱高下に注意しつつ、ポジション量にも留意しながら取り組むことが大事だと思います。

また「上昇傾向」「下落傾向」といった「トレンド」に留意することも大事でしょう。

 

 

 

 

引き続き頑張っていきましょう。