もしも、わずか「2か月」程の間に、以下のような値動きがあったら、どう思うでしょうか？
「1ドル＝130円」 ⇒ 「1ドル＝73円」 ⇒ 「1ドル＝203円」
おそらく「滅茶苦茶だ！」と思うのではないでしょうか。
しかし実はこのような値動きが、ロシアの通貨「ルーブル」で実際に起こっています。
「1ルーブル＝1.30円」 ⇒ 「1ルーブル＝0.73円」 ⇒ 「1ルーブル＝2.03円」
上記のような値動きが、わずか「2か月」程の間に起こったわけですが、結論を言えば、ルーブルは「強く」なっています。
「ロシア経済、大打撃！」といった論調で、主要メディアは未だに報道を続けていますが、本当に「真実」を伝えているのでしょうか？
「ロシア経済、大打撃！」であるならば、なぜルーブルが「強く」なっているのでしょうか？
これは、このような報道が「嘘である」と考えた方が、筋が通っていると考えられます。
ところで、第二次世界大戦中、国民に対して都合の良い嘘を並べた当局の発表として悪名高いのが「大本営発表」ですが、特に新型コロナウイルスが世界的な大流行となった2020年以降、主要メディアの報道は、まるで「大本営発表」のような状況になっていると強く感じます。
そして私以外にも、同様の指摘をする専門家等はたくさんいます。
どうも、検閲（国家等の公権力が、配信する情報を精査する）が酷くなっているようなのです。
ある意味、主要メディアによる「洗脳」と言えると思いますが、洗脳であるならば、解かなければならないと思います。
そして「洗脳ではないか？」と考えた時に、例えば、ノーベル医学・生理学賞を受賞した、大村智博士が開発したイベルメクチン（感染症の治療薬）に焦点を当てるだけでも、主要メディアによる「大本営発表」「検閲」「洗脳」の実態が浮かび上がってくると思います。
以下に、イベルメクチンに関する情報を挙げてみます。
・インド、エジプト、チェコ、コロンビア、ニカラグア・・・等、新型コロナウイルスの治療薬としてイベルメクチンを採用した国々では、感染者数が激減した。
・イギリスのエリザベス女王は、新型コロナウイルスに感染した際に、イベルメクチンを服用していた。
・興和（大手専門商社）は、北里大学との共同研究から、新型コロナウイルス感染症の治療薬として、イベルメクチンについて「抗ウイルス効果がある」と発表した。
・フランス医療界の重鎮であるジェラール・モードラックス博士が、人類が発明した奇跡のような薬として、イベルメクチンを第一位に挙げた。
（ちなみに、第二位がペニシリン、第三位がアスピリン）
・主要メディアはイベルメクチンについてほとんど触れず、YouTubeでも【例の薬】といったような表現をしなければ、動画が次々と削除されてしまう。
さて、これはどう考えても、背後に「ワクチン利権」があるのではないでしょうか。
イベルメクチンは「邪魔だ」ということなのでしょう。
同様に、「ロシア＝悪！」「対ロシア制裁だ！」という報道の背後にも、「軍事利権」があると考えられます。
特に最近は、「ウクライナのブチャなどで410人の遺体が見つかった」（4月6日）とされるニュースが、これまで主要メディアによって「ロシアの仕業」とされてきたわけですが、その「嘘」が次々と暴かれています。
しかし、「戦争」こそが軍事企業の利益ですから、今後もロシアを悪とする、同様の報道が続くだろうと予想できます。
このように見ていきますと、今後も主要メディアによる「大本営発表」「検閲」「洗脳」について、常に疑ってかかる必要があると思います。
そして相場においては、このような構造を頭に入れた上で、例えば「今の株高は本当に妥当か？」等、今の相場に「心」で向き合ってみることも大事だと思います。
そのような中、先日ブルームバーグでは以下のような報道がありました。
【78歳の超ベテラン投資家、「人生最大の弱気相場」に備える】
米資産運用会社、シエラ・インベストメント・マネジメント（運用資産額は約１兆3000億円）の共同創業者デービッド・ライト氏が、人生最大の弱気相場に備えているというニュースです。
同氏は、これから先の相場展開は、2008年のリーマン・ショックどころではないとみているようです。
また同氏はインタビューで「私の人生で最大の弱気相場に入っていると思う」とコメントし、野球に例えるなら「今は２回の途中だ。まだまだこれからだ」と述べたそうです。
その根拠ですが、やはり、ロシアのウクライナ侵攻、米金融当局による積極的な政策引き締め、止まらないインフレ、中国が新型コロナ対策で実施している都市封鎖など、懸念材料には事欠かないからだということのようです。
もしも今後同氏の予想が的中すれば、株価は大暴落することになりますが、その際は、為替も強烈な「巻き戻し」が起こるのではないでしょうか。
つまり、円高・ドル安への大幅修正です。
今後も「相場の急転換」の可能性も想定しながら、慎重に取り組んでいきましょう。