疑うべき?

 

 

 

【ほぼ100%間違いなく「買い」】

 

 

 

 

 

上記のような「記事」が出たとしても、その後「逆に」大幅下落になることもあるようです。

29日、正確にはブルームバーグで以下のような「記事」が出ていました。

 

 

 

 

 

JPモルガン、ほぼ100%間違いないシグナルと説明-株式は今が買い】

 

 

 

 

 

米金融大手のJPモルガンによると、VIX(恐怖指数)を根拠に「株式は今が買い」で、ほぼ100%間違いないとのことでしたが、その後、実際には「大幅下落」があり、以下のようになりました。

 

 

 

 

 

29日、 NYダウは35462ドルで、S&P5004587

 

 

 

226日、NYダウは34058ドルで、S&P5004384

 

 

 

 

 

上記のように、実際には「大幅下落」となったわけですが、ここで注目なのが、JPモルガンが根拠とした「VIX(恐怖指数)」です。

 

 

 

ちなみに、VIX(恐怖指数)とは簡単に言いますと、株式市場に対する投資家の心理状態を数値で表したものです。

数値が高いほど投資家が相場の先行きを不安視しているとされ、数値が低いほど投資家が相場の先行きを楽観視しているとされます。

 

 

 

ただし、あくまで個人的な見解ですが、「VIX(恐怖指数)はインチキである」と思っています。

なぜなら過去に、ウォール・ストリート・ジャーナル等の様々なメディアで、以下のような記事が出たことがあるからです。

 

 

 

 

 

・米テキサス大学オースティン校の2人の研究者が、「VIX(恐怖指数)は不正操作されている疑いが濃い」と指摘した

 

 

 

・ワシントンに拠点を構える法律事務所が、投資ビジネスの上級職の経験がある匿名の人物の代理として、VIX(恐怖指数)の不正操作について告発した

 

 

 

・(上記の)法律事務所が、「VIX(恐怖指数)の不正操作が、一般投資家に毎月数億ドルの損失を与えている」と主張した

 

 

 

 

 

このように、VIX(恐怖指数)が不正操作されている疑いがある以上、VIX(恐怖指数)を根拠とした株式市場の説明(上昇・下落の説明)にも疑いを持つべきであると私は思います。

 

 

 

そのような中、改めてですが、例えば「コロナ禍なのに株価が上がるのは、おかしくないだろうか?」とか「ウクライナ危機は、世界経済に大きな打撃を与えるのではないだろうか?」とか、ある意味「当たり前の感覚」で相場に向き合うことが大事だと思います。

 

 

 

そして「当たり前の感覚」と「実際の相場」が「ズレて」いた時に、実際の相場が「修正」される可能性についても考えておくことが大事だと思います。

 

 

 

ところで、この23週間、株式相場の「上昇・下落」は「ウクライナ情勢」が要因でした。

ここで、ウクライナ情勢について、個人的に重要だと思っていることを以下に整理します。

 

 

 

 

 

NATO(北大西洋条約機構)はソ連軍の侵略に対抗する(ロシアを締め出す)目的のために設立された

 

 

 

・ロシアは今回、国境にまで迫るNATOの東方拡大を止めさせ、ロシア隣国のウクライナのNATO加盟を断念させるため、軍事行動に出た

 

 

 

・ロシアのプーチン大統領は、「NATOは、これまで1インチも東に拡大しないと約束し、我々を騙した」と述べた

 

 

 

・ロシアのプーチン大統領は、ウクライナでの軍事作戦について「ロシアには別の行動をとるチャンスが残されていなかった」と述べた

 

 

 

・ウクライナには、米国の軍事顧問団が常駐していた

 

 

 

・中国外務省の報道官は、「米国はウクライナに武器を送り、緊張を高め、パニックを起こし、戦争の可能性を誇張して伝えている」「米国は火に油を注ぎ続けながら、他人が火を消すために最善を尽くしていないと非難しており、明らかに無責任で不道徳だ」と述べた

 

 

 

・米国のオースティン国防長官は、米軍事会社レイセオンの元取締役である

 

 

 

・今回のウクライナ危機によって、米軍事会社のレイセオン、ロッキード・マーティン、ゼネラル・ダイナミクスの株価は急上昇し、いずれも過去最高値圏に達した

 

 

 

・ウクライナのゼレンスキー大統領は「われわれは孤立無援で防戦している。共に戦ってくれる者はいないようだ」と述べた

 

 

 

 

 

上記は、個人的に重要だと思っていることなのですが、日本の多くのメディアは「米国=正義」で「ロシア=悪」という風潮で報道しているように感じます。

しかし、その実態は「本当にそうなのだろうか?」と疑問に思うところがあります。

 

 

 

いずれにせよ、ウクライナ情勢には上記のような様々な背景があり、その上で株式相場も為替相場も商品相場も上下(時に乱高下)しているということです。

また、戦争が「ひとりでに起こる」なんてことがあるはずもなく、戦争の裏には必ず「仕掛け人」がいるように、ウクライナ情勢にも「仕掛け人」がいて、その上で相場が動いていると考えるべきです。

 

 

 

今回、米金融大手のゴールドマン・サックスは【S&P5006.2%の急落余地があり、日本株と欧州株は9%、ユーロの対ドル相場も2%下げる】という予測を出しました。

 

 

 

その予測が当たるか外れるか分かりませんが、私達投資家は「そのような展開もあるかもしれない」ということで、慎重に取り組むのが良いだろうと思います。

 

引き続き頑張りましょう。