日々様々なニュースが報じられていますが、それらのニュースや「現実の相場」を見ることで、相場においても今後の対策が見えてくるのではないかと思います。
【「天皇陛下 五輪開催で感染拡大 ご心配と推察」 宮内庁長官】
まず上記のニュースを皮切りに、先週は海外メディアでも一斉に報じられました。
例えば、以下のような海外メディアで報じられました。
【米国】
ウォール・ストリート・ジャーナル、AP通信、ワシントン・ポスト紙、CBS、スポーツ放送局ESPN、カルフォルニア州のベイニュース9、テキサス州のユア・ベイズン、インディアナ州のテレビ、
ロチェスター・ファースト・・・
【イギリス】
ロイター、ガーディアン紙、フィナンシャル・タイムズ・・・
【カナダ】
カルガリー・ヘラルド紙、ナショナル・ポスト紙・・・
【イタリア】
ローマ・ニュース・トリビューン・・・
【オーストラリア】
ヘラルド・サン・・・
【シンガポール】
CNA・・・
【マレーシア】
マレーシアン・リザーブ・・・
【UAE】
カレージ・タイムズ・・・
上記以外にもまだまだあるのですが、要するに「世界中が注目したニュース」となったのです。
この件に対し、日本政府の見解は「宮内庁長官個人の考え方」であるとし、宮内庁長官の越権行為だという非難の声も上がっています。
一方で、天皇陛下は五輪の名誉総裁であり、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長からも感染状況などについて2度にわたり、じっくりと説明を受けたと言われています。
そのような中、そもそも「天皇陛下への事前の報告と許可を得ないまま宮内庁長官が、勝手に発言することはない」ということで、日本政府の見解の方が「おかしいのではないか？」という意見もあります。
いずれにせよ、今から2週間前の時点で五輪開催中止の署名は42万人を超えており、国民の五輪開催への見解についても「五輪分断」ともいえる状況になりつつあります。
さらにワクチン接種についても【国内の医師ら450人がワクチン接種中止を求めて嘆願書を提出】というニュースもあり、国民のワクチン接種への見解についても「ワクチン分断」ともいえる状況になりつつあります。
そして、このような状況下で報じられたのが以下のニュースでした。
【大手企業の夏ボーナス、昨夏より7.28%減・・・減少率は過去2番目】
ところが、このニュースが報じられた日の日経平均株価は【190円上昇】となっており、日経平均株価自体も【30年ぶりの高値圏】にあります。
一方で、米国株もNYダウが史上最高値圏にあり、ナスダックとS&P500は史上最高値を更新しています。
ところが、米国株の「史上最高値ニュース」と同時に報じられていたのが以下のニュースでした。
【「コロナ悪夢」米NYで殺人97%急増・・・警察出身候補、市長選挙戦で旋風】
要するに、新型コロナウイルス感染症の流行以降、米国では治安が著しく悪化しているにもかかわらず、それを無視した株高が続いているわけです。
このように、近年は世界中で、ニュースと株価の「矛盾」がいくらでも見つかるような状況となっています。
そして「矛盾」は株価だけではなく、相場全般についても言えます。
例えば銀（シルバー）についても、銀地金が足りておらず、米国造幣局では、銀貨の生産計画がずっと先にまで延期になっており、そのような中で、銀の需要も現在の4800万オンスから2030年には7400万オンスに急増することが確実視されています。
つまり「上がる材料しかない」と言っても過言ではないのが、銀を取り巻く状況です。
ところが、そんな銀価格が、今月は【7%下がっている】のです。
その一方で、格付けが低くデフォルト（債務不履行）の可能性が高い債券である「ジャンク債」には、投資家達が過去最高水準で資金を投じているのです。
さて、これらを踏まえて何が見えてくるのかですが、近年は「この上なく、おかしな世の中」になっており、「この上なく、おかしな相場」になっている、と判断できると思います。
そして、そうであるならば、相場の対策としてはニュース如何にかかわらず、ある程度の「幅」をもって考えることが重要だと思います。
ニュースと相場がリンクしなくなってきている以上、上昇の可能性も下落の可能性も、どちらの可能性も常に考慮すべきだと思います。
つまり、相場の対策として導き出される結論としては、「ポジション量に留意する」「上がったら売る、下がったら買う」を徹底するスタンスが最も賢明ではないかと思います。
引き続き、頑張りましょう。