【ツイッター社、トランプ氏の個人アカウントを永久凍結】
【Twitterに続きSnapchatもトランプ大統領のアカウントを永久停止】
【トランプ氏のYouTubeチャンネル、1週間停止を延長】
【FBとインスタ、トランプ氏のアカウントを凍結 無期限停止も】
【米Amazon.com傘下のTwitchもトランプ大統領の公式チャンネルを停止】
上記のように、民間企業が揃ってトランプ氏の発言を「封じ込め」た中、1月20日、米国の第46代大統領に民主党のジョー・バイデン氏が就任することとなりました。
しかし、仮にも現職大統領であったトランプ氏の発言を、民間企業が揃って「封じ込める」様子は極めて異様だと私は思いました。
また、これら民間企業の行為は、国家反逆罪に該当するのではないかとさえ思いました。
【オピニオン】メディアはバイデン氏の親衛隊か
『バイデン氏と民主党が権力を握れば、米国のメディアの過半数は国家プロパガンダの手段になってしまうのか』
上記は昨年、ウォール・ストリート・ジャーナルで報じられたものです。
今回のSNS大手各社によるトランプ氏発言の「封じ込め」からも分かるように、メディアはバイデン氏の親衛隊であり、米国のメディアの過半数は国家プロパガンダの手段になっていると考えて間違いないと私は思います。
また、それらの資本関係からも「間違いない」と判断できると思います。
ちなみに日本でも、フリーアナウンサーの小林麻耶さんがレギュラー出演中だった「グッとラック！」について、「降板を言い渡された」とする主張を以前に展開されていました。
これには、全国の視聴者も驚きを隠せない状態だったようですが、ネット上では「小林麻耶さんのバイデン批判が原因ではないか？」と噂されていました。
実際、日本でも多くの識者が「日本のメディアは米国メディアの垂れ流しだ」と指摘していますが、
米国メディアが「バイデン氏の親衛隊」「過半数は国家プロパガンダの手段」であるならば、小林麻耶さんが「降板を言い渡された」件も、ネット上の噂通り、「バイデン批判が原因」だと思われます。
私は、世界中の多くの投資家達にとっても、このようなメディアの「在り方」は良くないと思っています。
なぜなら、バブル崩壊やリーマン・ショックなど、相場の暴落局面では、普段からメディアの報道を鵜呑みにしているような人ほど大きな打撃を受けるのものだからです。
逆に、メディアが何を報じても、「それって何かおかしくないか？」と疑問を持つような人ほど、相場の暴落局面でも難を逃れるものです。
さて、米国メディアが「バイデン氏の親衛隊」「過半数は国家プロパガンダの手段」であるとして、「日本のメディアも米国メディアの垂れ流し」であるならば、いわゆる「真相」を知るには、実に幅広く情報を収集する必要があります。
私は普段から可能な限り情報収集に努めていますが、バイデン大統領誕生となってもなお気になっていることがあります。
それは以下の通りです。
・トランプ氏は本当に諦めたのか？
・不正選挙の証拠が山ほど挙がっているが、本当に「無かったこと」にできるのか？
上記の2点が私は気になっており、今後、思わぬニュースが飛び込んでくる可能性があると思っています。
そのような中、バイデン政権誕生で、相場はどうなるのでしょうか？
世界3大投資家の1人であるジム・ロジャーズ氏は、「バイデン政権暴落に注意」と警鐘を鳴らしています。
また以下のように述べています。
・大統領選挙の翌年（つまり今年）は、気をつけるべきだ。
・過熱した「バブルの末期」には暴落が待っている。
・市場にとって、バイデン氏は好ましくない。しかも、アメリカは久しく、長期のベア（弱気）相場を経験していない。このような状態は過去に例がない。つまり、今は、来るべきベア（弱気）相場が大幅に遅れている状態であり、もしそれが到来したときには、私の人生で経験したことのないような最大級のものになるだろう。
・金と銀は株式相場が大崩壊するときに保険としてポートフォリオを守ってくれるので、誰しもが持つべきだ。
上記のジム・ロジャーズ氏の発言を、私達投資家は大いに参考にするべきではないでしょうか。
引き続き頑張りましょう。