「私の実践的スキルを要約せよ、と求められたなら、ただひとこと『サバイバル』と答えるだろう。まず生き残れ。儲けるのはそれからだ」
上記は世界3大投資家の一人であるジョージ・ソロス氏の発言です。
ジョージ・ソロス氏といえば、1992年に当時割高とされていた「ポンド」に目をつけ、100億ドルに上る大掛かりなポンド売りをしかけ、イギリス中央銀行は「買い」で対抗したものの、ポンドは下げ止まらず、「イギリス中央銀行を負かした男」として有名です。
また、ジョージ・ソロス氏は「市場は常に間違っている」という発言でも有名です。
「市場は常に間違っている」とは、市場では「上がるべき場面で下がる」「下がるべき場面で上がる」「高すぎる」「安すぎる」といったことが常態化しているということです。
ただし、ジョージ・ソロス氏は「これらはいずれ修正されてくるので、修正される方向で勝負をすることで、利益を上げることができる」と語っています。
そんなジョージ・ソロス氏が最近、以下のように語りました。
「現状の米国株式市場の上昇は、FRB（米連邦準備理事会）の流動性供給（マネーのジャブジャブ）によるバブルであり、株価下落を懸念している」
つまり、現状の株高は「市場は常に間違っている」からこその株高であり、いずれ株安になるので、それを前提に戦略を立てて臨めば利益を上げることができる、と読み取ることができるわけです。
ただし最近も【日経平均株価が急回復！コロナ暴落恐れて“売り”に走った投資家たちが大損している！】という記事がありましたが、「市場は常に間違っている」結果として、株高によって大損している投資家たちもいるのが現実です。
だからこそ、ジョージ・ソロス氏の冒頭の発言のように、サバイバル（まず生き残る）を信条として、その上で修正（この場合は株の暴落）を狙うといったような、慎重なスタンスが大事だと思います。
しかしいずれにせよ、株の暴落は必至であると私は思います。
現状は、日経平均株価が急回復どころかコロナ前の株価をも上回り、NYダウも史上最高値に再接近していますが、「市場は常に間違っている」根拠とも言える、最近の以下のような情報は押さえておく必要があると思います。
・帝国データバンクが発表した「新型コロナウイルスの影響による上場企業の業績修正動向調査」によると、上場企業の業績下方修正累計が1066社に達した。
・帝国データバンクの全国1万社を超える景気調査によると、今年4～6月期の売り上げは、前年同期比で平均15%減となった。
・日本フードサービス協会が発表した7月の外食売上高は、前年同月比15％減となり、5カ月連続で前年実績を下回った。
・東海道新幹線の利用者が8月は前年比で75%減となった。
・7月の東京圏の人口が初の転出超過となった。
・アメリカのウィスコンシン州で、警官が黒人男性を背後から複数回銃撃する事件があり、市民数百人による抗議デモが続いている。州知事は治安維持のために州兵を動員した。
・人種差別への抗議デモが続くアメリカ・オレゴン州ポートランドで、トランプ支持派の男性が反トランプの抗議者に銃撃され死亡した。ブラウン知事は治安強化策として、州警察をポートランドに派遣して態勢を増強するほか、連邦検事やFBI（連邦捜査局）の協力も得て対応に当たると発表した。
・治安悪化や人種問題がクローズアップされているアメリカでは、11月の大統領選で、1960年代以来の「治安対策・人種問題」が大きな争点に浮上している。
上記のように、日本では景気悪化が目立ち、アメリカでは治安悪化が目立っています。
ただし実際のところ、景気悪化については日本だけではなく、アメリカも含めて世界中に広がっています。
これは先月の報道ですが、GDP（国内総生産）は年率換算で、イギリスで60%減、ユーロ圏で40.3%減、アメリカで32.9%減、日本で27.8%減と報じられています。
GDPの減少度合いから判断すると、ポンド安、ユーロ安、ドル高、円高が妥当ですが、現状は「真逆」の展開が続いています。
これも、ジョージ・ソロス氏の言う「市場は常に間違っている」ということだと思います。
ただし「市場は常に間違っている」は、いずれ修正されます。
実際、先週の木曜日にNYダウが1000ドル下がる場面がありましたが、今の歪んだ相場の元凶とも言われるロビンフット証券（同名のスマホアプリだけで売買する3900万人にも上る投資家たちを抱える）に、SEC（米国証券取引委員会）の調査が入ったという一報が「きっかけ」となったと言われています。
このような全体像を踏まえますと、今後も前述のようなサバイバル（まず生き残る）を信条として、その上で修正を狙うスタンスで取り組むことが大事だと思います。
根気強く、頑張っていきましょう。